スキップしてメイン コンテンツに移動

オグルヴィ・ワン、「Verge 2007」を開催

2007年2月28日、オグルヴィ・ワン・ジャパン デジタル・サミット「Verge 2007」が開催された。今回のテーマは、「見えてくる、Web民衆パワー」。
<基調講演「デジタル・マーケティングの先駆者たれ」>
NTTドコモの夏野剛氏。昨今は「日本は外国と違うからというのはエクスキューズに過ぎない」ことが多いと指摘。インターネットが普及した社会について、「デジタルは言い訳がウソであることを証明する」「自分のボスはだませてもコンシューマーはだませない」と批評するなど、軽快な語り口の背景に深い洞察が感じられた。
<対談「Web民衆とどう向き合うか」>
慶應大学教授でブロガーの古川享氏、脳科学者の茂木健一郎氏、グーグルの高広伯彦氏。「アメリカの社会はもとからウェブ2.0的な構造になっていた」「コミュニケーションがうまくいくのは送り手と受け手に対称性があり対等なとき」「インターネットはゲームより偶有性があり強烈なアディクションをもたらす」といった論評は、広告あるいはデジタルの世界とは異なる視座からしかできない分析であり、興味がそそられた。彼らの言葉を借りれば、脳がアンプリファイされる感じ。グーグルで「カレー 調理法」「ローストビーフ 調理法」と検索すると古川氏のブログがトップに表示されるが、MSNではそうならないという余談は笑えた。
<講演「360°デジタル・インフルエンス」>
オグルヴィ・PR・ワールドワイドのジム・ダウリング氏。広告の役割を「The purpose of ad is to sell」と端的に整理するなら、PRの役割は「PR sells via the sources people actually trust」ということになるという。その信頼できる情報源として、パーソナルメディアの重要性を指摘した。ソーシャルメディアを活用した危機管理のケーススタディーとして紹介されたのはジェットブルー航空。長時間の遅延によって人質のような扱いをされたと訴えるページがマイスペースに立ち上がったが、CEOが直接謝罪、ユーチューブにビデオを投稿した。「消費者が怒っているなら、マスコミでなく消費者に謝らなければいけない」のだという。
------------------------------
JetBlueHostage
http://www.myspace.com/jetbluehostage
A message from David Neeleman
http://www.jetblue.com/promise/
------------------------------
<来日講演「The Marketer's Confidence Gap」>
オグルヴィ・ワン・ワールドワイドのブライアン・フェザーストーンハウ氏。消費者はメディア接触時間の約2割をデジタルメディアに割いているが、広告主は予算の6%くらいしか割いていないという。注目すべきトレンドは「Consumer in control」。ユニリーバのキャンペーンで話題になったビデオのイミテーションが紹介された。
------------------------------
Dove Evolution (本物)
http://www.youtube.com/watch?v=iYhCn0jf46U
Slob Evolution
http://www.youtube.com/watch?v=I0u0wWOMIsE
------------------------------
オグルヴィ・ワン・ジャパンの代表取締役である山本恵三氏が進行役を務めたことには、温かいホスピタリティが感じられた。

このブログの人気の投稿

絶対にバズるSNS「Y」

松竹が映画「俺ではない炎上」のプロモーションとして、生成AIを活用したコンテンツ「絶対にバズるSNS」を公開。理不尽な粗探しの思考プロセスを学習させたAIが、投稿画像1枚から炎上シナリオを自動生成する。体験人数の上限に達したとのことで短期間で終了したが、斬新な炎上疑似体験として話題に。no planが企画制作。 https://note.com/noplan_inc/n/n74fcba7fad3a

グーグルは広告停止措置の理由開示を

経済産業省が「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性についての評価」を取りまとめた。特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律に基づくもので、デジタル広告分野の評価は3回目。なりすまし広告が問題になっているメタに対しては、本人確認を求める広告主の範囲が適切か検討することなどを求めた。LINEヤフーに対しては、苦情の定義を拡張して利用者の声を広く聞くことなどを求めた。グーグルに対しては、広告停止措置の理由を媒体社に開示する体制を検討することなどを求めた。 https://www.meti.go.jp/press/2025/12/20251217001/20251217001.html