2007年6月6日、オンラインパブリッシャーズアソシエーション（OPA）はビデオ広告の効果測定結果を発表した。ビデオ広告の長さ（15秒または30秒）、挿入位置（プリロールまたはポストロール）、付随広告（バナーなどのありまたはなし）、広告タイプ（オンライン向けのオリジナルまたはテレビ向けの流用）の4項目について、96通りの組み合わせを評価して、広告効果へのインパクトを明らかにした。30秒と15秒を比較すると、30秒の方がアドレレバンスとブランドコンシダレーション（フルレポートが未公開なので指標名の適切な翻訳が不明）を高めた。これはビデオ広告の通説に反している。また、ハロー効果が確認された。つまり、好きなビデオに挿入されたビデオ広告はブランド評価を高めた。そして、付随広告がブランド認知を高めることも分かった。後日フルレポートがOPAのウェブサイトで公開される予定。
ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/