ソーシャルメディアは長期的な視点で投資すべきもので、短期的なキャンペーンの指標では評価できないという主張。ソーシャルメディアの資産は、置換価値(ソーシャルメディアで発言することで電子メールやダイレクトマーケティングの支出を置き換えられるなど)や持続価値(オンラインに消費者の発言が残存することで将来の広告費を削減できるなど)として評価できる。このように「social media total value of ownership」あるいは「lifetime value of social media」の視点で投資すべき。
2008年6月17日に開催された。「クロスメディアで築くエンゲージメント」という主題とはあまり関係ないが、D2コミュニケーションズの藤田明久氏が語った「ゴミを出さない販売促進」について考えさせられた。ベタ付けの景品はゴミになるので、エコを意識する消費者から嫌われるという。消費者へのインパクトは大きく、環境へのインパクトは小さく。