スキップしてメイン コンテンツに移動

電子メール、フェイスブック、ツイッターの統合戦略

エグザクトターゲットによる調査シリーズ「Subscribers, Fans & Followers」が完結した。サブスクライバーとは、同意した電子メールを1日に1通以上受信する消費者のことで、93%が当てはまる。ファンとは、フェイスブックでひとつ以上の企業かブランドのファンになっている消費者のことで、38%が当てはまる。フォロワーとは、ツイッターでひとつ以上の企業かブランドをフォローしている消費者のことで、5%が当てはまる。調査報告書6冊の概要は次の通り。
------------------------------
1. Digital Morning
オンラインで1日の最初に利用するものは、電子メールが58%、検索エンジンやポータルサイトが20%、フェイスブックが11%。
2. Email X-Factors
消費者にとって電子メールは使い慣れていて管理しやすい。プライバシーに配慮して、彼らが期待する情報や独占情報を配信すると有効。
3. The Social Profile
インターネット利用者を12種類のペルソナに分類。デモグラフィックスでなく動機に迫って戦略を立案することが大切。
4. Twitter X-Factors
ツイッターには伝播力がある。いろいろな活用法がありフォロワーの期待もさまざま。利用しないひとにも配慮を。
5. Facebook X-Factors
フェイスブックの主要な利用目的は友人とつながること。ファンになることはマーケティングの許可に当たらないことも。
6. Collaborative Future
電子メール、フェイスブック、ツイッターの特徴と、統合方法。
------------------------------

このブログの人気の投稿

写真が歌になる「AIソングメーカー」

日本コカ・コーラ「ジョージア」が、写真から音楽付きの歌詞とジャケット画像を生成する「AIソングメーカー」を公開。 AIソングメーカー https://mydrabu.georgia.jp/song/ アップロードしてみた写真 生成されたAIソング https://www.coca-cola.com/jp/ja/media-center/news-20240226-11

ウォールドガーデンか、オープンインターネットか

ザトレードデスクのレポートによると、消費者は「ウォールドガーデン(Walled Gardens)」より「オープンインターネット(Open Internet)」の利用時間が長く、ウォールドガーデンに広告費を集中させると機会を損失する可能性があるという。 オープンインターネットの未来 | The Trade Desk https://www.thetradedesk.com/jp/open-internet その指摘に間違いはない。しかし、もし「オープンインターネットはウォールドガーデンよりよいもの」と読み解くならそれは間違いで、オープンインターネットとウォールドガーデンのそれぞれに長所があると理解すべきだろう。「オープン」という言葉には、開放的で、民主的で、透明な印象があり、一方の「ウォールド」という言葉には、閉鎖的で、独占的で、不透明な印象がある。そのせいか、ウォールドガーデンが悪者扱いされることがあるが、ウォールドガーデンではプラットフォームが利用環境やデータを集中管理しているからこそ、ブランドは正確に、安全に、容易にマーケティングを行えている。 先日たまたま見かけたビデオで、ウォールドガーデンとオープンインターネットの長所短所を整理しているシーンがあるので紹介しておく。オープンインターネットの短所を要約すると「Not Easy」だ。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000035203.html

スマホを退屈にするアプリ「The Boring Mode」

ハイネケンが、スマートフォンを退屈にするアプリ「The Boring Mode」を日本でも提供。ハイネケンは、人と人が実際に交流することの大切さ、リアルが充実することの楽しさを改めて実感してもらうため、このアプリを開発した。 ハイネケンが「リアルが充実する」アプリをリリース! #世界一退屈なスマホ #TheBoringMode #スマホがガラケーに #退屈モード #ビールを売るな楽しい時間を売れ #TheBoringPhone #課金要素ゼロ #課金ポイントゼロ #完全無料アプリ #スマホ中毒状態を抜け出したい #リアルが充実 #iPhone #Android pic.twitter.com/jezEjq4dXY — Heineken Japan (@heineken_jp) October 22, 2024 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000124676.html