スキップしてメイン コンテンツに移動

創芸が社名変更、「DGコミュニケーションズ」に

2008年8月14日、創芸が代表取締役社長を交代。デジタルガレージによる子会社化以前から社長だった木内良之氏は特別顧問に。新社長の池田公俊氏は、2007年4月に博報堂の営業局長からデジタルガレージグループに参画して、短期間に数社の役員を歴任してきたようだ。また、創芸は11月1日から社名を「DGコミュニケーションズ」に変更すると発表。社名変更の目的は、デジタルガレージグループとの連携強化、および不動産分野以外の提案力強化などだという。
------------------------------
池田社長メッセージ(中段に社名変更の目的あり)
http://www.sogei.co.jp/corporate/president.html
------------------------------

このブログの人気の投稿

線形ファネルから影響マップへ

ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/

信頼度トップは「友人・家族からの推薦」

ニールセンが「広告信頼度グローバル調査(Global Trust in Advertising)」の2015年の調査結果を公開。消費者からの信頼度が最も高いのは「友人・家族からの推薦」。 ------------------------------ 追記(2016年8月18日):アドビシステムズが国内で実施した「消費者行動調査2016」調査によると、商品認知のきっかけとして、デジタルの接点の存在感が増している。 https://www.facebook.com/netadreport/photos/10153990581528305/ ------------------------------