スキップしてメイン コンテンツに移動

広告に必要なのは消費者への説明責任

インターネット広告業界は、クリック率やコンバージョン率など、マーケッターの損益に対するアカウンタビリティー(説明責任)を明確に打ち出してきた。しかし、消費者の支配権が強まったいま、消費者に対するアカウンタビリティーが欠かせない。クリック率の高さを求めてポップアップ広告をガンガン出していた過去と、消費者の反発を恐れてプリロール広告を挿入できない現在では、隔世の感がある。

このブログの人気の投稿

資生堂、広告媒体費の9割以上をデジタルに

資生堂は、世界の媒体費のデジタル化率を、現在の約50%から2023年には90%以上に引き上げるという。2020年第2四半期の決算説明で方針を明らかにした。代表取締役社長の魚谷雅彦氏によると「限りなく100%」を目指すという。 https://www.irwebcasting.com/20200806/5/aa3167b53b/mov/main/index.html

ツイッターでの会話量と売上に相関

ツイッターがアメリカで25個のブランドについて調査したところ、ツイッター上の会話量と売上には正の相関があった。最も強い相関のあったブランドでは、会話量が10%増加すると売上が2.6%増加した。 The impact of conversation https://marketing.twitter.com/en/insights/the-impact-of-conversation

2020年はデジタル広告費のみ成長

グループMの12月時点の広告市場予測「This Year, Next Year」は、2020年の世界の広告費を前年比5.8%減(アメリカの政治広告費を含めると4.1%減)と予測している。デジタル広告費は8.2%増の見込み。日本の広告費は2020年に14%減少するが、2021年には12%増加する見込み。 This Year Next Year: Global End-of-Year Forecast - GroupM https://www.groupm.com/this-year-next-year-global-end-of-year-forecast-2020/