これまで総務省の「情報流通センサス」から「選択可能情報量」を引用して、「この10年で消費者を取り巻く情報量が530倍になった」などと語られることがあった。しかし、選択可能情報量の定義を正しく理解するとともに、選択可能情報量の99％がインターネットの情報であることを把握していたひとは少ないのではないだろうか。情報流通センサスの統計は、報告書を精読すればするほど、利用しづらいものであった。今回、情報流通インデックス研究会は情報流通センサスの計量対象メディアや計量数値を見直して、情報流通量の新指標を「流通情報量」と「消費情報量」に整理した。2001年度から2007年度にかけて、流通情報量は55％増加、消費情報量は4％増加しているという。
ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/