これまで総務省の「情報流通センサス」から「選択可能情報量」を引用して、「この10年で消費者を取り巻く情報量が530倍になった」などと語られることがあった。しかし、選択可能情報量の定義を正しく理解するとともに、選択可能情報量の99%がインターネットの情報であることを把握していたひとは少ないのではないだろうか。情報流通センサスの統計は、報告書を精読すればするほど、利用しづらいものであった。今回、情報流通インデックス研究会は情報流通センサスの計量対象メディアや計量数値を見直して、情報流通量の新指標を「流通情報量」と「消費情報量」に整理した。2001年度から2007年度にかけて、流通情報量は55%増加、消費情報量は4%増加しているという。
資生堂は、世界の媒体費のデジタル化率を、現在の約50%から2023年には90%以上に引き上げるという。2020年第2四半期の決算説明で方針を明らかにした。代表取締役社長の魚谷雅彦氏によると「限りなく100%」を目指すという。 https://www.irwebcasting.com/20200806/5/aa3167b53b/mov/main/index.html