日本新聞協会が2007年10月に実施した「2007年全国メディア接触・評価調査」の調査報告書が公開されている。それによると、商品を購入する前にメディアで情報接触しておくと、特に新聞で認知や関心を高めておくと、購入後の満足が高まるという。また「新聞エンゲージメント」（「新聞に満足している」「これからも新聞を読み続けたい」のふたつの設問で作成）の高いひとは、テレビやインターネットも高く評価している。新聞エンゲージメントの高いひとは、多くの商品分野で購入経験があり、購入後の満足も高い。さらに、新聞エンゲージメントには新聞の評価と新聞広告の評価が共に影響していることが明らかになった。若年層や女性では、新聞の評価より新聞広告の評価が新聞エンゲージメントに影響していた。すなわち「新聞が若年層のエンゲージメントを獲得するカギは新聞広告にある」ともいえそうだ。
ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/