2008年1月2日、JPモルガンはインターネット関連企業への投資についてのレポート「Nothing But Net」を発行した。インターネット関連企業を推奨する主要な理由として、オンライン広告のCPMの上昇を挙げている。アメリカでは、マイスペースやフェイスブックのようなノンプレミアムな広告在庫が拡大したこともあって、CPMが低下してきたという。しかし、CPMは2007年に底を打ち、2008年から上昇に転じると予測。その予測の根拠のひとつとして、オフライン広告在庫の減少がある。2008年もテレビ視聴率の低下傾向には歯止めがかからず、テレビ広告の在庫は縮小するという。さらに、縮小した在庫の一部は大統領選挙の広告合戦に割かれてしまう。したがって、オフライン広告の在庫は広告需要を吸収しきれず、広告予算はインターネットにシフトするという。このレポートは合計312ページ。レポート内のテキストを検索したところ、グーグルは163件、ヤフーは97件、マイクロソフトは34件の記述があった。今年も台風の目はグーグルか。
2004年6月15日、ホットリンクはブログをテキストマイニングして利用者の興味に合わせた広告を配信するシステムを発表。同日にリニューアルされたドットシティで広告配信を開始。行動履歴（訪問したサイト、頻度、滞在時間など）もターゲティングに反映させるという。