2007年12月25日、朝日広告社はマス広告がウェブ検索に与える影響を指標化したと発表。同社が開発したのは、朝広クロスメディア「検索カルテ」バージョン1。約100ケースのデータから、商品サービスの市場ポジションや広告表現などが検索数に与える影響の分析を行い、その傾向を効果係数として数値化したという。発表資料によると、分析の中心はテレビ広告出稿量と検索件数の相関。例えば、広告も検索もゼロから立ち上がる初期段階に広告が検索数の獲得に与える影響度を初動係数と呼んでいる。初動係数は、広告投下GRP1％当たりの獲得検索数のようだ。しかし、分析対象のテレビのエリア、獲得検索数の把握方法は不明。したがって、分析の背景を知らない部外者が発表資料で公開された各種係数を正しく解釈することは困難だが、興味は引かれる。「検索ワードの長短や表現で獲得検索数への効果は3.8倍の差」「広告投下による検索数増加効果は市場ポジションにより10倍以上の差」といった分析結果は、頭の片隅にメモしておいてもよいだろう。
2008年6月17日に開催された。「クロスメディアで築くエンゲージメント」という主題とはあまり関係ないが、D2コミュニケーションズの藤田明久氏が語った「ゴミを出さない販売促進」について考えさせられた。ベタ付けの景品はゴミになるので、エコを意識する消費者から嫌われるという。消費者へのインパクトは大きく、環境へのインパクトは小さく。