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朝広、マス広告のウェブ検索喚起効果を指標化

2007年12月25日、朝日広告社はマス広告がウェブ検索に与える影響を指標化したと発表。同社が開発したのは、朝広クロスメディア「検索カルテ」バージョン1。約100ケースのデータから、商品サービスの市場ポジションや広告表現などが検索数に与える影響の分析を行い、その傾向を効果係数として数値化したという。発表資料によると、分析の中心はテレビ広告出稿量と検索件数の相関。例えば、広告も検索もゼロから立ち上がる初期段階に広告が検索数の獲得に与える影響度を初動係数と呼んでいる。初動係数は、広告投下GRP1%当たりの獲得検索数のようだ。しかし、分析対象のテレビのエリア、獲得検索数の把握方法は不明。したがって、分析の背景を知らない部外者が発表資料で公開された各種係数を正しく解釈することは困難だが、興味は引かれる。「検索ワードの長短や表現で獲得検索数への効果は3.8倍の差」「広告投下による検索数増加効果は市場ポジションにより10倍以上の差」といった分析結果は、頭の片隅にメモしておいてもよいだろう。

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グーグル、自然検索と検索広告のカニバリを調査

グーグルは、自然検索と検索連動型広告が互いに競合する度合いを調査している。2011年に400社以上の検索広告を調査したところ、検索広告のクリックの89%は自然検索では獲得できないものだった。今回は、390社の検索広告について、自然検索の順位との関係に注目したところ、次のことが判明した。 1. 検索結果の1ページ目において、検索広告のインプレッションの81%とクリックの66%は、自然検索にウェブサイトが表示されない状態で発生していた。このような状況で発生するクリックは、すべて検索広告による増加分といえる。 2. ウェブサイトが自然検索の首位にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは50%だった。つまり、検索広告を停止すると、検索広告で獲得していたクリックの半分を自然検索では補えなくなった。 3. ウェブサイトが自然検索の2位から4位にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは82%だった。ウェブサイトが自然検索の5位以下にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは96%だった。