デロイトトウシュトーマツが毎年実施している国際的な調査「メディア・デモクラシーの現状」のより。日本の消費者は、アメリカやイギリスよりも「広告受取のために個人情報を提供してもよい」という傾向が強く、「広告の視聴を負担に感じる」「インターネット広告はわずらわしい」という傾向は弱いため、広告配信について寛容といえる。また、「もっとも影響力の強い広告媒体」としてインターネットを選択したひとの割合は、イギリスは15％、アメリカは13％だったが、日本はその2倍以上の36％だった。
ツイッターがアメリカで25個のブランドについて調査したところ、ツイッター上の会話量と売上には正の相関があった。最も強い相関のあったブランドでは、会話量が10％増加すると売上が2.6％増加した。 The impact of conversation https://marketing.twitter.com/en/insights/the-impact-of-conversation