デロイトトウシュトーマツが毎年実施している国際的な調査「メディア・デモクラシーの現状」のより。日本の消費者は、アメリカやイギリスよりも「広告受取のために個人情報を提供してもよい」という傾向が強く、「広告の視聴を負担に感じる」「インターネット広告はわずらわしい」という傾向は弱いため、広告配信について寛容といえる。また、「もっとも影響力の強い広告媒体」としてインターネットを選択したひとの割合は、イギリスは15％、アメリカは13％だったが、日本はその2倍以上の36％だった。
資生堂は、世界の媒体費のデジタル化率を、現在の約50％から2023年には90％以上に引き上げるという。2020年第2四半期の決算説明で方針を明らかにした。代表取締役社長の魚谷雅彦氏によると「限りなく100％」を目指すという。 https://www.irwebcasting.com/20200806/5/aa3167b53b/mov/main/index.html