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2008年に注目すべきデジタルメディア動向

2008年2月24日、アベニューエイレイザーフィッシュが毎年恒例のレポート「Digital Outlook Report」の2008年版を発行。レポートの前半にある「Ten digital media issues to watch in 2008」を翔泳社「MarkeZine」が翻訳している。このうち「5. The fallacy of the "digital upfront"」は、これまでよく耳にした業界の一般的な見解をひっくり返すもので興味深い。これまでは、インターネットが広告メディアとして重要になるにつれ、アップフロントの慣習がインターネットにも広がるとの予測が多かったのではないだろうか。しかし、アベニューエイは、「デジタルメディアは継続的に分析と最適化を行うべき」「消費者にリーチするためには、少数の主要なプロパティを押さえるだけなく、無数のウェブサイトを視野に入れなければならない」と主張している。

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グーグル、自然検索と検索広告のカニバリを調査

グーグルは、自然検索と検索連動型広告が互いに競合する度合いを調査している。2011年に400社以上の検索広告を調査したところ、検索広告のクリックの89%は自然検索では獲得できないものだった。今回は、390社の検索広告について、自然検索の順位との関係に注目したところ、次のことが判明した。 1. 検索結果の1ページ目において、検索広告のインプレッションの81%とクリックの66%は、自然検索にウェブサイトが表示されない状態で発生していた。このような状況で発生するクリックは、すべて検索広告による増加分といえる。 2. ウェブサイトが自然検索の首位にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは50%だった。つまり、検索広告を停止すると、検索広告で獲得していたクリックの半分を自然検索では補えなくなった。 3. ウェブサイトが自然検索の2位から4位にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは82%だった。ウェブサイトが自然検索の5位以下にあるとき、検索広告のクリックのうち純増分といえるのは96%だった。