インターネット広告のひみつ - ブログ

日産自動車「ノート」のウェブサイト「NOTEにのって！.com」において、ピートゥピーエーの自然会話エージェント「CAIWA」が採用されている。訪問者が入力するテキストと会話する。 ------------------------------ ピートゥピーエー http://www.ptopa.com/ ------------------------------

キャドバリー・ジャパン「バブリシャス」。「トリック紹介」コーナーのビデオはユーチューブにアップロード。ユーチューブの「おすすめ動画」で紹介されている。 ------------------------------ YouTube - BubbliciousTrickのチャンネル http://jp.youtube.com/BubbliciousTrick ------------------------------

ソフトバンク・ヒューマンキャピタル「イーキャリア」。プロモーションサイト内で再生されるビデオもユーチューブから抜いてきていることを確認。

キャンペーンサイトでは「ランニングへの思い」の投稿を募っている。白い紙に黒いペンで書いたメッセージを写真として投稿する仕組みがユニーク。

アベニューエイレイザーフィッシュ「2008 Digital Outlook Report」の中で気になったキーワード「Social Influence Marketing」。マーケティングキャンペーンのライフサイクルにソーシャルメディアを活用すること。 ------------------------------ Think Social Influence Marketing in 2008 http://shivsingh.com/goingsocial/2007/12/think-social-influence-marketi.html Social Influence Marketing http://slant.avenuea-razorfish.com/0208_slant/simcustomers.pdf ------------------------------

2008年2月24日、アベニューエイレイザーフィッシュが毎年恒例のレポート「Digital Outlook Report」の2008年版を発行。レポートの前半にある「Ten digital media issues to watch in 2008」を翔泳社「MarkeZine」が翻訳している。このうち「5. The fallacy of the "digital upfront"」は、これまでよく耳にした業界の一般的な見解をひっくり返すもので興味深い。これまでは、インターネットが広告メディアとして重要になるにつれ、アップフロントの慣習がインターネットにも広がるとの予測が多かったのではないだろうか。しかし、アベニューエイは、「デジタルメディアは継続的に分析と最適化を行うべき」「消費者にリーチするためには、少数の主要なプロパティを押さえるだけなく、無数のウェブサイトを視野に入れなければならない」と主張している。

2008年2月25日、楽天が「楽天woman 毎日特売」を開始。チラシとウェブの融合。

2008年2月25日、IABは2007年のアメリカのインターネット広告費を前年比25％増の211億ドルと発表。速報値であり、確定値は5月に発表される予定。

2008年2月24日、IABはインタラクティブ広告にまつわるプライバシーのガイドラインを発表。特に行動ターゲティングを意識していると推測される。業界の自主規制によって消費者を保護していく姿勢を示して、FTCからの圧力を避けるねらいもあるだろう。

2008年2月25日、マイクロソフトは最後にクリックされた広告だけでなくオンラインのすべてのタッチポイントとインタラクションを評価するアプローチ「Engagement Mapping」を発表した。この概念に基づき、オンラインキャンペーンのレポーティングおよび最適化のソリューション「Engagement ROI」の運用試験を3月から開始するという。

2008年2月15日、ケルシーグループが予測を発表。2007年から2012年にかけて、世界のインターネット広告費は447億5,000万ドルから1,466億1,900万ドルにまで成長して、総広告費の21％を占めるようになるという。この予測にモバイル広告は含まれていない。

2008年1月22日、デロイトトウシュトーマツがメディア業界予測レポート「Media Predictions: TMT Trends 2008」を発行した。インターネット広告に対する消費者の反感の増大、オンライン行動の追跡に対する反発の高まりが懸念されるという。レポートはダウンロードできる。

2008年2月25日、サイバー・コミュニケーションズは保有するジャパン・モバイル・コミュニケーションズのすべての株式をソフトバンクモバイルに譲渡することを明らかにした。ジャパン・モバイル・コミュニケーションズはソフトバンクモバイルの完全子会社となる。

インテル。ウェブサイトに同時にアクセスしているひととパソコンの処理速度を競うことができる。負けると「インテル Core 2 Duo プロセッサー」を勧められる。

2008年4月7日より、「IBA（ISPブロードアド）トップスクエア」の広告枠のサイズは、左右200ピクセル×天地200ピクセルから左右350ピクセル×天地240（または160）ピクセルに拡大されるという。ヤフー「ブランドパネル（トリプルサイズまたはダブルサイズ）」と同じサイズ。この広告サイズは業界団体が規定したものではない。日本のインターネット広告業界はヤフーを中心に回っている。

サイバーエージェントの藤田晋氏のブログより。新卒採用セミナーでは「何もしなくてもベースアップが期待できる」と話しているようだ。下りのエスカレーターもある総合広告会社は売上が前年割れしないことに苦心。売上が増加したと思ったら利益が減少していたり。総合広告会社は「何もしなければベースダウン」ということだろう。

インプレッション課金の「InVideo overlay ad」とクリック課金の「Text overlay ad」。デモあり。 ------------------------------ Google Video Advertising Solutions - Ad format demos http://www.google.com/ads/videoadsolutions/demos.html ------------------------------

ビデオエッグが「AdFrames Brand Response Network」を開始する。広告に3秒以上マウスオーバーすると、広くレイヤーがかぶさりビデオ広告やリッチメディア広告が展開される。アカウンタブルなブランディング広告。 ------------------------------ Video presentation http://www.videoegg.com/files/html/frames_demo.html Demo - Jeep http://adcontent.videoegg.com/demo/adframes/adframes_300_50.html?width=300&height=50&adurl=jeep.xml Demo - Microsoft http://adcontent.videoegg.com/demo/adframes/adframes_300_50.html?width=300&height=50&adurl=microsoft.xml ------------------------------

2008年2月20日、電通が「2007年日本の広告費」を発表。2007年の総広告費は前年比101.1％の7兆191億円。マスコミ4媒体広告費は前年割れしたが、インターネット広告費は前年比124.4％の6,003億円。インターネット広告費の内訳は、媒体費が4,591億円（うちモバイル広告費621億円、検索連動広告費1,282億円）、制作費が1,412億円。今回から媒体別広告費の推定範囲が改訂されている。インターネット広告費については、広告制作費も推定されるようになった。広告制作費を含むインターネット広告費は、すでに2006年に雑誌広告費を上回っていたことが確認された。

2008年2月18日、KDDIは携帯電話を軸としたクロスメディア成果報酬型広告事業を展開していたユビキタス・コアを3月に解散すると発表。ユビキタス・コアは2005年4月に電通と共同で設立したが、広告掲載媒体や広告主を十分に確保できなかったという。 ------------------------------ ユビキタス・コア http://www.ub-core.jp/ ------------------------------

2008年2月20日、ヤフーは4月1日をもって連結子会社のブレイナーを吸収合併すると発表。コンテンツ連動型広告を強化する。

2008年2月20日、矢野経済研究所が発表。ブロガーに記事を書いてもらうプロモーションの市場規模は、2007年度に31億9,500万円、2010年度には132億5,000万円にまで成長すると予測。同社はこの市場のトレンドの推移を、第1ステージ「すべてのブロガーに書き込みをさせる展開」、第2ステージ「セグメントに応じてブロガーを選別して書き込みをさせる展開」、第3ステージ「オピニオンリーダーを中心に書き込みをさせる展開」、第4ステージ「ブロガーとメディアやリアルなどへのクロスマーケティング展開」と分析している。

提案依頼書（RFP）のサンプル。概要、キャンペーン期間、キャンペーン予算、クライアント情報、ターゲットオーディエンス、キャンペーンの目標と効果指標、途中解約条項、選定基準、クリエイティブユニット、提案形式、提出方法。

2008年2月20日、サイバー・コミュニケーションズがまぐクリックの発行済み株式の2.23％を取得。中小広告代理店に対する販売網を強化。

2008年7月1日より、GMOアドパートナーズに商号変更予定。

クラシエホームプロダクツ「海のうるおい藻」の新キャラクター。心が洗われるアニメーションムービーあり。

アドウィークより「Digital Agency Of The Year 2007」に選定されたAKQA。レイイナモト氏のコメントも。

2008年2月14日、ISPベースの行動ターゲティング広告技術を提供するフォームは、イギリスの大手ISPであるBT、トークトーク、ヴァージンメディアとの独占契約を発表。イギリスのブロードバンドISP市場の約70％をカバーするという。

グーグルの担当者がニューヨークタイムズの取材に回答。ユニバーサルサーチの開始後、検索結果に並ぶ画像が利用者の視線を奪うようになったという。それにともない、広告フォーマットについても見直しを進めているとか。「ビデオ広告はプラス印がクリックされたときに再生する」と説明しているが、そのイメージを記者に見せることはなかった。

ライトアップ「xPortal」はブログの記事を自動的に収集して転載するシステム。ウェブサイト「UK-JAPAN 2008」で採用されているようだ。

広告コミュニケーションの成功要件はいろいろあるだろうが、このところ大切にしたいと思っていることをメモしておく。 ▼情報提供（体験創出）の順序とタイミングを工夫する 恩田睦の小説『夜のピクニック』に「世の中、本当にタイミングなんだよな。順番といってもいいけど」という台詞がある。これは広告キャンペーンでも同じだろう。適切なメディアで適切なメッセージを届けたいわけだが、メッセージを送る順序やタイミングによって届く価値は変化する。時間という概念を丁寧に扱いたい。 ▼企業の本気度（熱意）を伝える 稲垣正夫は『「全員経営」のすすめ』において「営業成績は訪問頻度×滞在時間に比例する」と述べている。熱意はひとを動かすと信じたい。消費者が企業の本気度を判断する尺度として、ヒト（売り手が見える）、モノ（商品価値）、カネ（投資額）、情報（自分向けの情報）、時間（継続性）などが考えられる。特に注目したいのはヒト。経営者参加型または従業員参加型のキャンペーンが消費者の心を動かすのではないか。 ▼消費者もメディアととらえる セス・ゴーディンは『バイラルマーケティング』において「顧客間のネットワークに火を付け、あとは邪魔せず横にどいて、顧客同士に話をさせるのだ」と述べている。消費者にメッセージを送り届けるだけでなく、その消費者がメッセージを送り出すような設計が求められている。キャンペーンの演出でなく脚本そのものにソーシャルメディア最適化の視点を取り込みたい。

2008年2月12日より、日本インターネットポイント協議会が不正撲滅キャンペーンを開始。

2008年2月15日、トリビューン、ガネット、ハースト、ニューヨークタイムズはインターネット広告の販売会社「クアドラントワン」の設立を発表。 ------------------------------ quadrantONE http://www.quadrantone.com/ ------------------------------

2008年2月11日、レベニューサイエンスが行動ターゲティング広告の標準化を目指して「Behavioral Targeting Standards Consortium」を立ち上げた。行動ターゲティング広告は用語や技術が拡散しており、販売現場で混乱を招くことがあったという。レベニューサイエンスが業界の歩調をそろえられるか。タコダは不参加の方針を掲げて抵抗している。 ------------------------------ Behavioral Targeting Standards Consortium http://www.btstandards.org/ ------------------------------

スターコム、タコダ、コムスコアによる調査。ディスプレイ広告のクリック数の50％はインターネット利用者の6％によって生み出されているという。

2008年2月11日、ブログ広告ネットワークのチティカが新型広告「Viral Branding Unit」を開始すると発表。広告に「コメントする」「評価する」「友達に教える」といったタブを並べられる。バナー広告のソーシャルメディア最適化。

2008年2月13日、マイクロアドはメディア運営企業に対して行動ターゲティング広告配信技術の提供を開始すると発表。

2008年2月11日、IDCが発表。前年比27％増。

2008年2月14日、オーストラリアのIABが発表。2007年のオーストラリアのインターネット広告費は前年比34.5％増の13億4,600万ドル。

公式ブログからPDFファイルとしてダウンロードできる。

2007年10月1日より、エミレーツ航空はドバイとサンパウロに直行便を就航。サンパウロからドバイへの渡航時間は31時間から14時間40分に短縮された。そこで企画されたのが世界一長い広告。サンパウロ在住のフェルナンド氏がサンパウロについて14時間40分に渡って語るビデオ。ノンストップ、編集なし。 ------------------------------ Non-Stop Fernando http://www.leanmeanfightingmachine.co.uk/work/Archive/emirates/nonstopfernando ------------------------------

2008年2月1日、ニールセンが発表。2007年の中国のディスプレイ広告費は94億元。最大の広告主はマツダ。オリンピックが開催される2008年には50％以上成長すると見込んでいる。 ------------------------------ Growth of China Online Advertising on a Fast Track - Online Adspend Reached RMB 9.4Billion in 2007. http://cn.en.acnielsen.com/site/ChinaOnlineAdspend2007.htm ------------------------------

2008年2月13日から自動更新によって配布されるIE7は、日本語ドメイン名に標準で対応しているという。

paperboy&co.の「ロリポップ」。「ナウでヤングなレンタルサーバー！」として女性や学生を応援してきた方針を36時間限定で転換。時節をとらえクチコミを意識した巧妙な販促。 ------------------------------ アンチバレンタイン！非モテ男子は初期費半額！ http://event.lolipop.jp/lolipop_2008v/ ------------------------------

アマゾンが開始した「Product Ads」は、他のショッピングサイトに誘導するテキスト広告をアマゾンに掲載できるクリック課金のサービス。アマゾンにとっては商品の販売機会の損失につながるが、その代わりにショッピングサイトとしてのポータル性が強まり、訪問者が増えて訪問頻度が高まり、販売機会損失以上の広告収益が見込めるのかもしれない。そもそも、低額商品であれば「Product Ads」があっても比較検討の手間を惜しんでアマゾンで買われることがあるだろうし、高額商品であれば「Product Ads」がなくてもアマゾン以外で比較検討されるだろうから、「Product Ads」の有無でアマゾンの販売機会は影響を受けないのかもしれない。

デジタル・クリエイティブ・ネットが運営する「C-Creation」が2008年2月末でサービスを休止するという。消費者にビデオ広告を制作させるサービスとして、2007年7月に立ち上がり、9月にはカシオ計算機からの受注実績があった。エニグモ「filmo」やレッドビジョン「CM王国」はにぎわっているようだが。

ユニリーバ・ジャパン。携帯電話へのモーニングコールサービス。ウェブサイトと電話が完璧に同期。 ------------------------------ AXE WAKE-UP SERVICE INC. http://www.0120-084-544.com/ ------------------------------

2008年2月7日、ヤフーは「Yahoo!ニュース」のナビゲーションに「読み物」タブを加えて「ブログ/意見」カテゴリを新設。アジャイルメディア・ネットワークはそこへ参加ブログの記事配信を開始。「インターネット広告のひみつ」の記事も含む。 ------------------------------ Yahoo!ニュース > ブログ/意見 http://opinions.news.yahoo.co.jp/ Yahoo!ニュース > ブログ/意見 > インターネット広告のひみつ http://opinions.news.yahoo.co.jp/cp/nedr/ ------------------------------

アドバタイジングドットコムは、月間2万人以上のユニークユーザーが訪問するウェブサイトを保有する広告主向けに、セルフサービス型のリターゲティング広告サービスを展開しているようだ。

アドバタイジングドットコム・ジャパンの広告ネットワークは、月間約6.5億インプレッション（2007年12月現在）に成長しているという。「アドバタイジングドットコム クッキー」と検索すると、朝日新聞社などが広告ネットワークに参加していることがわかる。ちなみに、アイメディアドライブ「impAct」は約7億インプレッション。クライテリア・コミュニケーションズ「ADJUST」は2008年1月に約20億インプレッション、マイクロアド「MicroAd」は2007年10月に約68億インプレッションを記録している。インプレッションだけでなくユニークユーザー、および量だけでなく質も考慮すべきだが、参考までに。

2008年2月7日より、アドバタイジングドットコム・ジャパンは行動リターゲティング広告の新サービス「Advertiser LeadBack」を開始。広告主サイトに訪問履歴のあるオーディエンスがアドバタイジングドットコムの広告ネットワークを訪問したとき、広告主サイトへの再訪問を促す。「LeadBack」はアドバタイジングドットコムの登録商標。広告ネットワーク内サイトの訪問履歴に基づく行動ターゲティングソリューションを「Audience LeadBack」、広告主サイトの訪問履歴に基づく行動リターゲティングソリューションを「Advertiser LeadBack」と呼んでいるようだ。

2008年2月6日より。まず自分たちで作ってみようという姿勢が素敵。

2008年2月6日、電通とサイバー・コミュニケーションズはオトバンクとともにポッドキャストへのネットワーク型動的広告配信システムを開発、ポッドキャスト広告ネットワークを開始すると発表した。ポッドキャスト広告は、海外ではキプトロニック、ポッドトラック、ヴォロメディア（旧社名はポッドブリッジ）などがサービスを展開している。

じわじわとインターネット広告のポートフォリオを組み上げてきている。

2008年2月1日、マイクロソフトはヤフーに買収を提案したと発表。買収額は446億ドル。同日、ヤフーは買収提案を検討すると発表。ヤフーの経営陣が買収を拒否すれば、今回の発表で急騰した株価は下落する。直前に減益決算や人員削減を発表しているだけに、破格の買収合意に代わる成長戦略を株主に提示することは容易ではないだろう。一方、マイクロソフトの株価は発表後に下落したことから、同社の株主はこの買収に不安を抱いていることがわかる。

時事通信社の湯川鶴章氏がアドモブのニレンヒロ氏に取材。日本のモバイル市場のロングテールは外国より太いという。アドモブはそこに期待している。大手パブリッシャーはCPMによる取引の経験が豊富だが、それによって広告収益の基準が明確になっているため、そこに切り込むための目標は設定しやすいという。

日本コカ・コーラ「ジョージア」の60秒CMを見て、ウェブサイトからクイズに答えて応募すると、抽選で1名に現金100万円が当たる。応募期間は2008年2月3日16時から4日23時59分までの32時間。と、新聞広告で告知。詳しくは「上出来」と検索。

商品特性を楽しく理解できるウェブサイトを開設。絶妙。

2008年1月30日、アウンコンサルティングが市場予測を発表。

2008年1月31日、矢野経済研究所が発表。同社の2006年2月における予測と比較すると、パソコン向けは予測を下回り、モバイル向けは予測を上回って推移している。

2008年2月1日、シリコンバレーにサイバーエージェントアメリカを設立予定。はてなのオフィスから自動車で約12分。

2008年1月28日、セーラー広告はアドデジタルと4月に合弁会社を設立すると発表。新会社名はアド・セイル。中国・四国地域でインターネット広告やクロスメディア広告を販売するようだ。

2008年1月31日、日経・朝日・読売インターネット事業組合がウェブサイト「新s あらたにす」を開設。3紙を読み比べできるのが売り。 ------------------------------ 「Google ニュース」で「あらたにす」関連ニュースを読み比べ http://news.google.co.jp/news?hl=ja&q=%E3%81%82%E3%82%89%E3%81%9F%E3%81%AB%E3%81%99 ------------------------------