スキップしてメイン コンテンツに移動

テクノラティのグラフを企画書に貼る裏技

テクノラティなら、任意のキーワードを含むブログの記事件数の推移を縦棒グラフにできる。しかし、企画書に貼るのなら、もっと大きなグラフを入手したい。そんなときの裏技。
------------------------------
1. テクノラティでキーワードを指定してグラフを作成する。
http://www.technorati.jp/chart/%E5%B0%8F%E5%B3%B6%E3%82%88%E3%81%97%E3%81%8A
2. グラフ画像の上で右クリックしてプロパティを開き、アドレス(URL)を選択してコピーする。コピーしたらアドレスをブラウザーのアドレスバーに貼り付けて開く。
http://charts.technorati.jp/chartimg/%E5%B0%8F%E5%B3%B6%E3%82%88%E3%81%97%E3%81%8A%20AND%20url%3A%5Fstart%5F%2E?totalHits=22161&qParams=%26fTermLanguage%3D26235&height=329&width=420&days=90
3. アドレスバーのURLの後半の「height」(上下の高さ)と「width」(左右の幅)の数字を大きくして、再度開く。
http://charts.technorati.jp/chartimg/%E5%B0%8F%E5%B3%B6%E3%82%88%E3%81%97%E3%81%8A%20AND%20url%3A%5Fstart%5F%2E?totalHits=22161&qParams=%26fTermLanguage%3D26235&height=580&width=780&days=90
4. 画像を保存して企画書に挿入。
------------------------------
「days」(日数)の数値も1日単位で調整できる。「width」と「days」の組み合わせによっては、縦棒の間に白い切れ目が入ってしまうので注意する。

このブログの人気の投稿

ネットフリックスの広告収益、2026年は倍増へ

ウォークの予測によると、2026年のネットフリックスの広告収益は前年の2倍以上の30億ドルとなり、2030年には80億ドルを超える。コネクテッドテレビ広告市場におけるネットフリックスの占有率は、2025年は3.7%だが2027年には9.2%に。 Platform Insights: Netflix https://www.warc.com/content/paywall/article/Warc-Data/Platform_Insights_Netflix/en-GB/162423 Netflix's ad tier is booming, set to hit 9.2% of global CTV ad spend by 2027. With 325M subs & 1B viewers, this is trust & attention monetised 👇 pic.twitter.com/0T5CxEc17U — WARC (@WARCEditors) February 18, 2026 https://www.mediapost.com/publications/article/412885/netflix-projected-to-double-ad-revenue-this-year.html

YouTubeクリエイターとの界隈起点アプローチ

グーグルのツール「Insights Finder」を活用すれば、自社ブランドの関心層がどの界隈(コミュニティー)に強い興味を持っているか可視化できる。また、日本独自で開発した社内ツール「界隈ジェネレーター」は、商材やトピックを入力するだけで、アプローチすべき界隈とYouTubeクリエイターを自動で抽出。クリエイターとブランドの相性の確認、ブランドセーフティー観点での確認までを一気通貫で行える。 YouTubeクリエイターとの共創で実現する「界隈」起点アプローチ、GoogleのAIで加速 https://business.google.com/jp/think/search-and-video/brand-creator-lab/

ビデオリサーチ「Cross Media Ad Simulator」

ビデオリサーチが、テレビ広告とデジタル広告のリーチや予算配分を推計するシミュレーションツール「Cross Media Ad Simulator」を提供。既存の「Key-Jack Simulator」を刷新して、「TVer」と「Amazon Prime Video」に対応した。 https://www.videor.co.jp/press/2026/260317.html