2006年5月31日、EIAAはヨーロッパの16才から24才のメディア利用についての調査結果を発表した。2005年10月に実施した電話調査だ。一般的には毎日インターネットを利用するひとは39％で週の利用時間は10時間だが、16才から24才では毎日利用が48％で週の利用時間は13時間だった。この世代はメディアをジャグルする（曲芸をする・やりくりする）ことを学習しているという。インターネットを使っているとき、テレビを見ることがあるのは32％、ラジオを聴くことがあるのは40％、新聞を読むことがあるのは5％、雑誌を読むことがあるのは6％。テレビを見ているとき、インターネットを使うことがあるのは28％、雑誌を読むことがあるのは27％、新聞を読むことがあるのは24％。ラジオを聞いているとき、インターネットを使うことがあるのは30％、新聞を読むことがあるのは33％、雑誌を読むことがあるのは32％。
ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/