2005年2月15日、クラリアは行動ターゲティングがクリック率を上昇させる効果があることを発表した。行動ターゲティングの効果を、行動ターゲティングされていない広告との比較によって明らかにした調査結果は、これまでは他社も含めて公開されたことがなかった。調査では、主要ポータルサイトにおいてランオブサイトとして配信された16社のバナー広告のクリック率を分析した。特定カテゴリーに興味があると推測される視聴行動をしていたひとのクリック率と、そのような視聴行動を2週間以内にしていなかったひとのそれを比較した。結果として、特定カテゴリーに興味があると推測される視聴行動を1時間以内にしていたひとのクリック率は、そのような視聴行動を2週間以内にしていなかったひとのそれの14倍だった。小売カテゴリーでは30倍だった。特定カテゴリーに興味があると推測される視聴行動をとってから日を経ても、そのようなひとのクリック率はそれ以外のひとよりも高かった。金融カテゴリーは360％、旅行は210％、パーソナルズは120％、小売は110％、クリック率の上昇が確認できた。また、特定カテゴリーに興味があると推測される視聴行動を1時間以内にしていたひとにランオブサイトで配信された広告のクリック率は、特定セクションで配信された広告のそれを上回っていた。例えば、旅行セクション内で配信された広告のクリック率は1.03％だったが、旅行セクション外のランオブサイトで行動ターゲティングされた広告のクリック率は2.02％だった。また、行動ターゲティングされた広告のクリック率は、3回目の露出までは低下しなかった。
資生堂は、世界の媒体費のデジタル化率を、現在の約50％から2023年には90％以上に引き上げるという。2020年第2四半期の決算説明で方針を明らかにした。代表取締役社長の魚谷雅彦氏によると「限りなく100％」を目指すという。 https://www.irwebcasting.com/20200806/5/aa3167b53b/mov/main/index.html