時事通信社の湯川鶴章氏から著書「次世代マーケティングプラットフォーム」をいただいた。「広告の周縁が広告の終焉を加速する」には同意。広告会社が終焉（または縮小均衡）を避けるためには、周縁のビジネスにも手を広げるべきだろう。しかし、テクノロジーがカギとなる周縁のビジネスに、広告会社が既存のリソースで対応することは困難だ。これまでの広告ビジネスは極めてアナログであり、テクノロジーで競争するという慣習が広告会社にはない。広告市場は戦後ほぼ一貫して成長してきたため、ビジネスモデルを変革するほどの危機に直面したりそれを乗り越えたりといった経験が広告会社にはない。そもそも、危機を危機として正しくとらえる感覚すら麻痺しているかもしれない。周縁への対応については、広告会社より印刷会社のほうが何枚も上手だろう。印刷の周縁に絶えず目を配ってきた印刷会社は、この数十年で事業領域を一変させている。そのような変革の遺伝子が広告会社にはない。このところマスメディアの広告費が縮小しているが、これは不景気のせいなのだろうか。周縁のせいではないのか。景気が回復しても広告費が回復しないとき、広告会社はいよいよ「広告の周縁が広告の終焉を加速」していることに気付くだろう。
2008年6月17日に開催された。「クロスメディアで築くエンゲージメント」という主題とはあまり関係ないが、D2コミュニケーションズの藤田明久氏が語った「ゴミを出さない販売促進」について考えさせられた。ベタ付けの景品はゴミになるので、エコを意識する消費者から嫌われるという。消費者へのインパクトは大きく、環境へのインパクトは小さく。