行動ターゲティングのタコダシステムズが、テキスト広告のネットワークを今年の夏までに開始するらしい。テキスト広告というフォーマット、およびクリック単価の入札方式はグーグルやオーバーチュアと同じだ。しかし、グーグルやオーバーチュアは文脈ターゲティング、タコダは行動ターゲティングだ。過去30日間以内に自動車カテゴリーを訪問したひとにだけにターゲティングするようなことが、タコダならできる。問題はプライバシー擁護派の反発だ。現在、タコダの行動ターゲティングサービスはサイト単位で導入され、サイト運営者が個人情報を管理している。それによってプライバシー問題は抑えられている。広告ネットワークとして複数サイトをつなぐとき、もし個人情報まで相互に連携させるとしたら、プライバシー擁護派は黙っていないだろう。しかし、複数サイト間で個人情報を連携させないとしたら、広告ネットワークとしての魅力が半減してしまう。タコダの公式な見解を待ちたい。
ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/