ネット広告の前には99％人間が存在

デジタル広告が視聴される機会（opportunity to see）として、スクリーンでの広告表示は測定できる。しかし、デジタル広告の前に実際に人間が存在しているのか否かは、これまで調査されてこなかった。そこでマグナとIPGメディアラボは、102人の消費者の頭部にカメラを付けたうえで普段通りにPCやモバイルを利用してもらい、一方でその端末でもスクリーンを録画し、1,004時間の映像を分析した。それによると、表示されたデジタル広告の99.2％は、その前に人間が存在していた（PCでは98.6％、モバイルでは99.9％）。ビデオ広告の98.4％（プリロールは99.5％、ミッドロールは97.1％）、ディスプレイ広告の100％は、その前に人間が存在していた。ただし、ビデオ広告は時間の経過につれ人間の存在は低下した。調査結果は以下よりダウンロードできる。
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NEW STUDY BY MAGNA AND IPG MEDIA LAB QUANTIFIES HOW OFTEN NON-FRAUDULENT DIGITAL AD IMPRESSIONS ARE WASTED BECAUSE NO ONE IS PRESENT
https://magnaglobal.com/new-study-by-magna-and-ipg-media-lab-quantifies-how-often-non-fraudulent-digital-ad-impressions-are-wasted-because-no-one-is-present/
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なお、マグナ、IPGメディアラボ、ティービジョンインサイツは、テレビ広告の29％は誰もいない部屋で表示されていることを昨年調査している。
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Quantifying TV Viewability
https://magnaglobal.com/media_trials/quantifying-tv-viewability/
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ツイッターでの会話量と売上に相関

ツイッターがアメリカで25個のブランドについて調査したところ、ツイッター上の会話量と売上には正の相関があった。最も強い相関のあったブランドでは、会話量が10％増加すると売上が2.6％増加した。 The impact of conversation https://marketing.twitter.com/en/insights/the-impact-of-conversation

2020年はデジタル広告費のみ成長

グループMの12月時点の広告市場予測「This Year, Next Year」は、2020年の世界の広告費を前年比5.8％減（アメリカの政治広告費を含めると4.1％減）と予測している。デジタル広告費は8.2％増の見込み。日本の広告費は2020年に14％減少するが、2021年には12％増加する見込み。 This Year Next Year: Global End-of-Year Forecast - GroupM https://www.groupm.com/this-year-next-year-global-end-of-year-forecast-2020/

ユーチューブをテレビが補完

グーグルの調査によると、ユーチューブの広告のリーチはテレビのそれをしのぐ。ユーチューブがテレビを補完するのでなく、テレビがユーチューブを補完する。 YouTube広告をやりきるとどうなるか？「リーチ力の可能性」を検証する https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/video/yt-trpr/

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