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世界のデジタル広告費、総広告費の5割へ

電通グループが「世界の広告費成長率予測(2020~2022)」を発表。世界の広告費は、新型コロナの影響で2020年は8.8%の減少となる見通しだが、2021年は5.8%の成長を見込んでいる。2021年もデジタル広告は2桁成長となり、総広告費に占めるデジタル広告費の割合は50%に達する見通し。

電通グループ、「世界の広告費成長率予測(2020~2022)」を発表
https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000371.html

追記(2021年8月2日):実績と予測は改定されている。2021年の総広告費は10.4%増加し、新型コロナ前の2019年水準を超える見通し。

電通グループ、「世界の広告費成長率予測(2020~2022)」改定版を発表
https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000509.html

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ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/

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