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日本を対象にアテンションエコノミー調査

電通ジャパン・インターナショナルブランズが、デジタル広告のアテンション(注視)について、日本を対象に調査したレポートを公開した。アテンションの指標として、視聴率(Viewed Percentage)、平均視聴時間(Average Viewed Time)、APM(Attention per mile)を使用。APMは、1,000インプレッション当たりのアテンションで、視聴率×平均視聴時間×1,000で求められる。広告が画面上に表示されることと注視されることは異なるため、ビューアブル率と視聴率には差異がある。ブランド想起率は、平均視聴時間と強く相関しているが、ビューアブル率とは相関していない。スキップ不可で強制視聴させるインストリーム広告は、平均視聴時間が長く、ブランド想起率の向上に有効。一方、そのような強制的なアテンション(一定時間強制視聴させるスキッパブル広告を含む)は、同じ視聴時間の自発的なアテンションと比較して、ブランド想起率が低い。強制的なアテンションはネガティブな感情を引き起こすことがあるので、強制視聴と非強制視聴のバランスは大切。アテンションに影響する要因として、ビューアブル時間、強制視聴、広告の長さ、動き、サイズへの配慮が必要。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000039.000016704.html

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信頼度トップは「友人・家族からの推薦」

ニールセンが「広告信頼度グローバル調査(Global Trust in Advertising)」の2015年の調査結果を公開。消費者からの信頼度が最も高いのは「友人・家族からの推薦」。 ------------------------------ 追記(2016年8月18日):アドビシステムズが国内で実施した「消費者行動調査2016」調査によると、商品認知のきっかけとして、デジタルの接点の存在感が増している。 https://www.facebook.com/netadreport/photos/10153990581528305/ ------------------------------

線形ファネルから影響マップへ

ボストンコンサルティンググループが、線形ファネルから影響マップへの移行を提唱している。これまでマーケッターは、認知から購買に至る消費者ジャーニーを直線的なファネルとして捉え、そこにさまざまなタッチポイントを強引に当てはめてきた。その旧来モデルは、戦略、予算配分、コミュニケーションを簡便に管理できて有用だが、リソース配分やメッセージの誤りにより機会を逃すリスクがある。消費者の複雑なジャーニーに対応する柔軟なフレームワークとして、影響マップを提唱している。 It’s Time for Marketers to Move Beyond the Linear Funnel https://www.bcg.com/publications/2025/move-beyond-the-linear-funnel 影響マップは、ストリーミング、スクロール、検索、ショッピングを消費者の主要な4つの行動として挙げ、それらが認知から購買までの過程の複数の段階で重複して影響を及ぼしていることを整理する。タッチポイントの影響力は、注視度、関連度、信頼度で決まる。影響力とリーチを組み合わせ、タッチポイントの優先順位を考える。複雑なアプローチになるが、AIの活用により実行できるとしている。 旧来の線形ファネルでは、「認知獲得に有効なのはビデオ。ユーチューブで認知を獲得しよう」という発想になりがちだが、グーグルによるとユーチューブは購買プロセスの全体に影響を与えているという。注視度、関連度、信頼度のそれぞれで、ユーチューブは消費者に高く評価されているという。 The new rules of influence: Rethinking the consumer journey https://business.google.com/us/think/search-and-video/video-influence-on-consumer-purchase-decision-process/