インターネット広告のひみつ - ブログ

ツイッターとマグナとIPGメディアラボが、複数種類のビデオ広告フォーマットを組み合わせる効果を調査した。プリロール、プロモビデオ、ファーストビューの複数に接触することで、広告効果は増大した。ファーストビューは注目されやすく、最初にプリロールやプロモビデオでなくファーストビューに接触すると、特に広告効果が増大した。 NEW STUDY BY TWITTER, MAGNA & IPG MEDIA LAB FINDS DIVERSIFYING ACROSS AD FORMATS MAKES MEDIA DOLLARS GO FURTHER https://magnaglobal.com/new-study-by-twitter-magna-ipg-media-lab-finds-diversifying-across-ad-formats-makes-media-dollars-go-further/ 追記（2020年9月5日）：ツイッターによる記事も次の通り公開されていた。 Mix it up: Diversify Twitter Ad formats to amplify your message https://business.twitter.com/en/blog/diversify-twitter-ad-formats-to-amplify-message.html Mix it up: Finding the most effective order of Twitter Ad formats https://business.twitter.com/en/blog/most-effective-order-of-twitter-ad-formats.html

インテグラルアドサイエンスが、デジタル広告のプログラマティック取引の費用を可視化するサービス「Total Visibility」を日本でも提供する。同社はアミノペイメンツと提携して、海外では4月からこのサービスを提供していた。サプライチェーン上のパートナーやプラットフォームごとにアドベリフィケーション指標と費用を検証でき、低いビューアビリティーやアドフラウドによる損失を把握できる。 Introducing Total Visibility with Amino Payments https://insider.integralads.com/total-visibility-amino/ https://integralads.com/jp/news/total-visibility/

電通パブリックリレーションズが、インフルエンサーマーケティング事業を展開するBitStarと業務提携。電通グループによる出資も合わせ、電通グループとしては資本業務提携となる。

カンター・ジャパンがインスタグラムの広告効果について分析したホワイトペーパーを公開。インスタグラムの広告は、認知だけでなく連想や意向を形成する効果が他メディアより強い。また、多メディアとの重複接触により相乗効果を発揮する。 https://www.kantar.jp/solutions/insights/15550

資生堂は、世界の媒体費のデジタル化率を、現在の約50％から2023年には90％以上に引き上げるという。2020年第2四半期の決算説明で方針を明らかにした。代表取締役社長の魚谷雅彦氏によると「限りなく100％」を目指すという。 https://www.irwebcasting.com/20200806/5/aa3167b53b/mov/main/index.html

アップルが縦型の短編映画「The Double Stunt」を公開。「ラ・ラ・ランド」などで知られるデイミアンチャゼル監督が「iPhone 11 Pro」で撮影。 The Stunt Double - Shot on iPhone 11 Pro by Damien Chazelle https://www.apple.com/iphone/vertical-cinema/ Shot on iPhone by Damien Chazelle – Vertical Cinema https://www.youtube.com/watch?v=xqiPZBZgW9c アカデミー賞受賞監督デイミアン・チャゼルがiPhoneで撮影 — バーティカルシネマ https://www.youtube.com/watch?v=ztxUZ9cFR30 https://theriver.jp/iphone-the-stunt-double/

諏訪湖祭湖上花火大会など長野県内の多くの花火大会が中止となったことを受け、信濃毎日新聞が広告企画として「実験 ARおうち花火大会」を実施。朝刊紙面をスマートフォンのカメラで読み込むと、花火が打ち上げられる。養命酒製造とスカパーJSATグループが協賛。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000063584.html

イーマーケッターの予測によると、アメリカの2020年のインターネット広告費は前年比1.7％増の1,346億6,000万ドルの見込み。そのうちモバイル広告費は前年比4.8％増の915億2,000万ドルの見込み。 https://www.emarketer.com/content/us-mobile-ad-spending-will-manage-grow-2020

ヤフーが、広告サービス品質向上のための審査実績をまとめた「広告サービス品質に関する透明性レポート」を初めて公開。 ------------------------------ 広告サービス品質に関する透明性レポート（PDF） https://s.yimg.jp/images/marketing/portal/paper/yj_ad_quality_report.pdf ------------------------------ https://about.yahoo.co.jp/pr/release/2020/08/06m/

サイバー・コミュニケーションズが、2020年上期のインターネット広告市場を分析。新型コロナウイルスの影響で減少した運用型ディスプレイ広告費は、6月より回復しているが、CPMは依然として低水準だという。 https://www.cci.co.jp/news/2020_08_06/01-21/

アルファベットの2020年第2四半期決算によると、売上は前年同期比2%減の382億9,700万ドル。前年同期比で減収となるのは上場以来初めて。新型コロナウイルスの影響により、グーグルの広告売上は前年同期比8%減の298億6,700万ドルとなった。ユーチューブの広告売上は増加したが、検索広告などが減少した。一方、広告ビジネスでグーグルを追うフェイスブックは売上を伸ばしていて、明暗が分かれた。 https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2007/31/news064.html

グーグルが、「Google アナリティクス」の予測指標として「購入の可能性」と「離脱の可能性」を追加。「購入の可能性」は、訪問者が7日以内に商品を購入する可能性を予測する指標。「離脱の可能性」は、訪問者が7日以内に利用しなくなる可能性を予測する指標。これらの予測指標から、購入または離脱の可能性の高い予測オーディエンスが提案され、広告のターゲティングなどに利用できる。 https://analytics-ja.googleblog.com/2020/07/google.html

グーグルは、すでに「Why this ad（広告の表示について）」という機能を通じて、デジタル広告が表示される理由などを開示しているが、広告主の正式名称を開示する「About this ad」という機能も数カ月以内に導入する。また、グーグルに限らずすべての広告の詳細な情報を提供するために、「Ads Transparency Spotlight」という新しいツールを公開する予定。このツールは、現在は「Chrome ウェブストア」からアルファ版拡張機能として試すことができる。 ------------------------------ Ads Transparency Spotlight (Alpha) https://chrome.google.com/webstore/detail/ads-transparency-spotligh/gkbmnjmlhjnakmfjcejhlhpnibcbjdnl ------------------------------ https://japan.googleblog.com/2020/07/blog-post_31.html

LINEが「LINEミニアプリ」の利用申請の受付を開始した。「LINEミニアプリ」は、予約・注文・決済・会員証といった企業の自社サービスを、無償で「LINE」アプリ上で提供できるアプリケーション。「WeChatミニプログラム」のようなもの。 ------------------------------ LINE上で企業が自社サービスを展開できる「LINEミニアプリ」、本日より企業からのエントリー受け付けを開始 https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2020/3292 ------------------------------ https://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/2007/20/news124.html

グーグルは、公平性、透明性、選択の可能性というデジタル市場競争本部の政策目標を支持しており、プライバシー保護もこれらの原則のカギとなることを理解しているという。 https://japan.googleblog.com/2020/07/digital-ads-fairness-competition.html

日本インタラクティブ広告協会が、インターネット広告の指標や測定について解説した「測定ハンドブック」を公開。 https://www.jiaa.org/gdl_siryo/siryo/20200730_sokutei_handbook/