インターネット広告のひみつ - ブログ

「たけのこの里」または「きのこの山」と検索すると、画面をそれらで埋め尽くすことができる。グーグルと明治によるイースターエッグ（隠し要素）施策。 Google で「たけのこの里」と検索してみてください。 明治さんと作ったある仕掛けが… もちろん「きのこの山」で検索しても出てきますよ🍄 — Google Japan (@googlejapan) March 22, 2026 https://forest.watch.impress.co.jp/docs/serial/yajiuma/2095359.html

メタバースプラットフォーム「cluster」を運営するクラスターは、明治「きのこの山」のパッケージに描かれた家をバーチャル空間に具現化し、バーチャル分譲住宅として販売。 「きのこの山」の家、バーチャル空間で分譲決定。 3/31(火) 12:00 より先着順で販売開始。 pic.twitter.com/r0fqVqs7qn — 株式会社 明治 / meiji (@MeijiCoLtd) March 24, 2026 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000412.000017626.html

任意団体のデジタル民主主義2030が、詐欺広告通報サイト「ストップ詐欺広告」を公開。現在は試験運用で、審査や行政との連携はない。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000178637.html

ビデオリサーチが、テレビ広告とデジタル広告のリーチや予算配分を推計するシミュレーションツール「Cross Media Ad Simulator」を提供。既存の「Key-Jack Simulator」を刷新して、「TVer」と「Amazon Prime Video」に対応した。 https://www.videor.co.jp/press/2026/260317.html

日本民間放送連盟が、「違法アップロードコンテンツと広告に関する声明」を発表。放送番組の違法アップロードは、民放事業者が広告収益を制作関係者に還元することを妨げている。2024年の第1回調査に続き、2025年に第2回調査を行ったが、違法アップロードの被害は甚大で、大手広告主も少なからず加担している。利用者には違法アップロードの削除と正規版の視聴、プラットフォーム事業者には第三者的な傍観でない真摯な対策、総務省には情報流通プラットフォーム対処法の実効性のある運用や「デジタル広告の適正かつ効果的な配信に向けた広告主等向けガイダンス」の周知徹底を求めた。 「違法アップロードコンテンツと広告に関する声明」および第２回違法アップロードコンテンツと広告に関する実態調査について https://j-ba.or.jp/category/topics/jba106855

グーグルのツール「Insights Finder」を活用すれば、自社ブランドの関心層がどの界隈（コミュニティー）に強い興味を持っているか可視化できる。また、日本独自で開発した社内ツール「界隈ジェネレーター」は、商材やトピックを入力するだけで、アプローチすべき界隈とYouTubeクリエイターを自動で抽出。クリエイターとブランドの相性の確認、ブランドセーフティー観点での確認までを一気通貫で行える。 YouTubeクリエイターとの共創で実現する「界隈」起点アプローチ、GoogleのAIで加速 https://business.google.com/jp/think/search-and-video/brand-creator-lab/

電通が「2025年 日本の広告費」を発表。2025年の総広告費は前年比105.1％の8兆623億円。インターネット広告費は前年比110.8％の4兆459億円。インターネット広告費が総広告費に占める割合50.2％となり、初めて過半数に。 2025年 日本の広告費 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0305-011003.html 2025年 日本の広告費 解説 https://dentsu-ho.com/articles/9645 CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニの4社は、「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表。ビデオ広告費は1兆円を突破。2026年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3％の3兆5,840億円になると予測。 2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0305-011004.html

クリテオは、オープンAI「ChatGPT」の広告の試験に統合される最初の広告技術パートナーになった。 Criteo、OpenAI の ChatGPT における広告パイロットに参画 https://www.criteo.com/jp/news/press-releases/2026/03/criteo-joins-openai-advertising-pilot-in-chatgpt/ Criteo Joins OpenAI Advertising Pilot in ChatGPT https://www.criteo.com/news/press-releases/2026/03/criteo-joins-openai-advertising-pilot-in-chatgpt/

Xが、インフルエンサー施策など報酬の発生している有料パートナーシップであることを明示するためのラベルを提供。投稿にこのラベルを付加すると、英語では「Paid partnership」、日本語では「有料パートナーシップ」と表示される。このような関係性の明示にはハッシュタグを使用することが多いが、Xは昨年からハッシュタグを含む広告を禁止している。 Today we're announcing Paid Partnership labels on posts. X's core value is providing on authentic pulse on humanity. While we want to encourage people to build their businesses on X, undisclosed promotions hurt the integrity of the product and lead people to distrust the content… pic.twitter.com/CmrRDx5tU1 — Nikita Bier (@nikitabier) March 1, 2026 有料パートナーシップラベル付きの投稿をウェブページに埋め込むと、ラベルは表示されないので注意が必要だ。 有料パートナーシップ（Paid Partnership）ラベルのテスト — インターネット広告のひみつ (@netadreport) March 6, 2026

エイチレフスは、グーグルの「AIによる概要（AI Overviews）」がゼロクリック化に与える影響を分析。検索結果1位のクリック率は、2年前と比較するとグローバルでは58.0％低下し、日本では37.8％低下しているという。 Update: AI Overviews Reduce Clicks by 58% https://ahrefs.com/blog/ja/ai-overviews-reduce-clicks-update/ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000157671.html

スポティファイジャパンが、同社の広告ソリューションを活用して広告主の事業成長に貢献したパートナーを称える「Spotify Advertising Agency Awards 2025」を初開催。 https://spotifynewsroom.jp/2026-02-27/adagencyawards/

グーグルが「YouTubeショッピングアフィリエイトプログラム」を日本でも開始。「楽天市場」が国内初のパートナーに。クリエイターは商品をタグ付けすることで収益を得られる。 「YouTubeショッピングアフィリエイトプログラム」を日本導入、楽天市場が国内初のパートナーに https://blog.youtube/intl/ja-jp/news-and-events/youtube-shopping-affiliate-jp-launch/ 「楽天市場」、Google社との提携により「YouTube」動画から商品をシームレスに購入できる新しい購買体験を提供 https://corp.rakuten.co.jp/news/press/2026/0219_01.html

ティックトックは、2025年6月末から日本でも開始した「TikTok Shop」について、12月末までの半年間の実績を明らかにした。登録セラーは5万店、クリエイターは20万人に。流通総額の約70％はコンテンツを起点とした購入であり、「ディスカバリーEコマース」を体現できているという。 TikTok Shop、日本での提供開始から半年が経過。流通総額の約70％が動画やLIVE配信等のコンテンツ起点と判明。「ディスカバリーEコマース」を体現する成長を実現 https://newsroom.tiktok.com/tiktok-shop?lang=ja-JP 一方で、「TikTok Shop」については次のような厳しい報道もある。セラーとクリエイターの両輪が揃わないと販売が拡大しないところに難しさがありそうだ。 日本上陸の「TikTok Shop」に厳しい現実　日清でも売り上げわずか103万円 https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/01286/00001/